平均価格の横ばいは個別物件の保証ではない
築古になると建物の経年による価格低下が緩やかに見える統計がありますが、好立地で売れた物件の割合や市場全体の上昇も影響します。平均線だけで自宅の将来価格を決めません。
4つの混同を避ける
価格推移を見るときは、比較対象と価格の種類をそろえます。
- 売出価格と成約価格
- 築30年以上と旧耐震
- 都心平均と対象マンション
- 市場上昇と建物固有の価値維持
同一マンションの流動性を見る
価格だけでなく年間の成約件数、掲載期間、値下げ履歴、買主の融資条件を確認します。高値でも長期間売れない場合、流動性は高いとは言えません。
保有判断は価格と支出を一緒に見る
価格が横ばいでも、管理費・修繕積立金、一時金、室内改修、金利負担が増えれば手取りは減ります。保有・売却の比較は将来支出を含めます。
FAQ
よくある質問
築古マンションは値下がりしませんか?
物件と市場によります。平均統計ではなく、同一物件の成約、管理、融資、将来支出を確認してください。
確認した資料・参考論点
東日本レインズ|築年数から見た首都圏の不動産流通市場 ↗国土交通省|不動産情報ライブラリ ↗GOODLIFE|築古旧耐震マンションへの考え方(論点参照) ↗本記事は一般的な情報提供を目的としています。個別の耐震性、売買、融資、税務・法務判断は、対象物件の原本資料をもとに専門家へご確認ください。